バグバウンティには、運営コスト、対応体制の確保、報奨金の増大という3つの注意点があります。
- 運営コストがかかる
参加者の募集や対象範囲の設定、禁止事項の整理、窓口の設置など、決めるべきことが多くあります。 - 報告内容を正確に確認・対応する体制が必要になる
届いた報告の再現性や危険度を正確に審査し、速やかに修正作業へとつなげられる専門の担当者を配置しなければなりません。 - 脆弱性が多いと報奨金が膨れ上がるリスクがある
基本的な対策が不十分なまま始めると簡単な脆弱性が大量に報告され、想定を超える支出になりかねません。
バグバウンティを開始する前に、診断ツールなどで基本的な脆弱性をあらかじめ修正しておくと、費用や手間が増大するリスクを低減できます。
詳しい注意点については「バグバウンティの3つのデメリット・注意点」をご覧ください。
