「ゼロトラストセキュリティとは、具体的にどのような考え方なの？」
「自社に導入するには、どんな対策が必要になる？」
サイバー攻撃の手口は年々巧妙化しており、従来の境界型防御だけでは十分に守りきれない時代になっています。クラウドサービスの普及やリモートワークの拡大により、社内外の境界があいまいになり、セキュリティの新しい考え方が必要とされています。
そこで注目されているのが「ゼロトラストセキュリティ」です。すべてを信頼せず、常に利用者や端末を検証するという考え方は、多様化する脅威に対応するための有効なアプローチとされています。
本記事では、ゼロトラストセキュリティについて以下の内容を解説します。
- ゼロトラストの基本的な考え方
- 導入が求められる背景
- 実現するための具体的な対策
- 導入時の課題と解決策
- 実際の導入事例
本記事を読むことで、ゼロトラストセキュリティの全体像を理解し、自社にどのように取り入れるべきかを考える手がかりが得られるでしょう。企業のセキュリティ対策に関わる方は、ぜひご一読ください。
ゼロトラストとは？
ゼロトラストとは、「むやみに信頼しない」ことを前提としたセキュリティの考え方です。「Verify and Never Trust（決して信頼せず必ず確認せよ）」という原則に基づき、あらゆるアクセスを信用せずに検証することで、情報資産を保護する目的があります。
従来のセキュリティ対策は「境界型防御」と呼ばれ、社内ネットワークは安全で、社外からの通信は危険という前提で構築されていました。これは、城の周りに堀をめぐらせて外部からの侵入を防ぐような防御策といえるでしょう。
一方、ゼロトラストでは社内と社外のネットワーク境界に依存せず、すべての通信を原則として疑い、検証します。たとえ社内ネットワークからのアクセスであっても、ユーザーの本人確認や使用デバイスの安全性などをその都度検証し、問題がないと判断された場合にのみアクセスを許可する仕組みです。
ゼロトラストセキュリティ
ゼロトラストセキュリティとは、前述した「ゼロトラスト」の考え方に基づいて設計されたセキュリティモデルを指します。「すべてのアクセスは信頼できない」という前提に立ち、社内ネットワークの内外を問わず、あらゆる通信を検証の対象とする考え方です。
例えばブルートフォース攻撃でIDとパスワードが突破された場合、従来の境界型防御だけでは、重要な情報へ容易にアクセスされる危険性がありました。しかしゼロトラストセキュリティでは、正規の認証情報が入力されても、デバイスの安全性やアクセス元の場所といった複数の要素を都度検証します。
多角的な検証により、万が一認証情報が突破されても、不正なアクセスを阻止できる可能性が高まります。あらゆる通信をその都度評価することで、より強固なセキュリティ環境を構築するのが、ゼロトラストセキュリティの大きな特徴です。
ゼロトラストが必要とされる背景
ゼロトラストは、2010年に提唱されたセキュリティの概念です。特に、新型コロナウイルスの流行を機にテレワークが一般化し、注目を集めるようになりました。
ゼロトラストが必要とされる背景は、具体的に次の3つです。
- サイバー攻撃が高度化している
- クラウドサービスの利用が増加した
- 内部不正によるトラブルが増えた
サイバー攻撃が高度化している
ゼロトラストが必要とされる背景の一つに、サイバー攻撃の高度化・巧妙化が挙げられます。特定の組織を標的とする標的型攻撃や、データを人質に身代金を要求するランサムウェア、近年では生成AIを悪用した攻撃など、攻撃手法は年々多様化しています。
従来の境界型防御だけだと、一度内部への侵入を許してしまった場合、その後の不正アクセスを検知・防御することが難しいという課題を持っていました。こうした背景から、すべての通信を検証し、リスクを低減させるゼロトラストの考え方が重要視されるようになったのです。
クラウドサービスの利用が増加した
働き方の多様化に伴い、クラウドサービスを利用する企業が増加しました。これにより、従来は社内に保管されていた重要なデータが、インターネット上のクラウド環境に置かれることも一般的になっています。
その結果、社内ネットワークの内外を問わず守るべき情報資産が点在するようになり、「社内は安全」という境界型防御だけでは対応が困難に。クラウドサービスはインターネット経由でどこからでもアクセスできるため、サイバー攻撃の標的になりやすい側面も持ち合わせています。
不正アクセスのリスクを大幅に減らすには、利用者やデバイスを常に検証し、アクセスを細かく制御するゼロトラストの考え方を取り入れることが有効です。
内部不正によるトラブルが問題視されるようになった
セキュリティ上の脅威は、必ずしも外部からの攻撃に限りません。従業員や元従業員といった組織内部の人間が、意図的に機密情報を持ち出したり、操作ミスによって情報を漏洩させたりする「内部不正」のリスクも存在します。
ゼロトラストは、社内の利用者であっても無条件に信用せず、情報にアクセスするたびに必要に応じて権限や利用状況を継続的に確認します。これにより、内部不正による被害を未然に抑えることが可能です。
ゼロトラストを実現するためのセキュリティ対策
ゼロトラストセキュリティを導入するためには、複数の仕組みを組み合わせて多層的に守ることが欠かせません。代表的な対策は以下のとおりです。
- IAM/IGA/MFA/SSO
- SWG
- EPP/EDR
- SIEM/SOAR
- 脆弱性診断
これらを段階的に導入することで、ゼロトラストの考え方を現実的に運用できます。
IAM/IGA/MFA/SSO
ゼロトラストを実現する上で中核となるのが、IDを基点とした認証と認可の管理です。具体的には、以下の4つが役立ちます。
- IAM（Identity and Access Management）
アクセス権限を管理する。 - IGA（Identity Governance and Administration）
利用者ごとにアクセス権限を細かく設定し、不必要な権限を与えないようにする。
- MFA（多要素認証）
IDとパスワードによる知識情報だけでなく、ワンタイムパスワードなどの所持情報や、指紋認証といった生体情報を組み合わせることで本人確認を強化する。
- SSO（シングルサインオン）
一度の認証で連携する複数のクラウドサービスなどにログインできる。
複数の技術を組み合わせることで、利用者の利便性を確保しながら、外部からのサイバー攻撃や内部不正のリスクを大幅に低減できます。
SWG
SWG（Secure Web Gateway）とは、インターネットへアクセスする際の通信を中継し、安全性を確保する仕組みです。従業員が社内や自宅など、どこからインターネットを利用する場合でも、一度SWGを経由させることで通信内容を一元的に監視・制御します。
SWGは、アクセス先のWebサイトが危険でないか、マルウェアに感染するようなファイルが含まれていないかをリアルタイムで検査する機能を提供します。これにより、場所を問わず均一で強固なセキュリティポリシーを適用できるようになるのです。
EPP/EDR
EPPとEDRは、PCやスマートフォンといった「エンドポイント」のセキュリティを強化するための仕組みです。エンドポイントとは、ネットワークに接続される末端の機器を指します。
EPPは、マルウェアなどの脅威がエンドポイントに侵入することを未然に防ぐ、予防的な役割を担っています。一方でEDRは、万が一侵入を許してしまった後の不審な活動を検知し、迅速な対応を支援するものです。
ゼロトラストの考え方に基づくと、EPPとEDRを組み合わせて導入することが推奨されます。事前に防御しつつ、突破された場合でも迅速に検知・対応できる体制を整えることで、企業のセキュリティ水準を大きく高められます。
SIEM/SOAR
SIEMとSOARは、セキュリティ運用を効率化し、脅威への対応を迅速化するための仕組みです。
SIEMは、ネットワーク機器やサーバーなど、さまざまなシステムからログ（操作記録）を収集・分析し、サイバー攻撃の兆候を検知します。ゼロトラスト環境では膨大なログが生成されますが、SIEMはそれらを一元管理することで、単体の製品では見逃しがちな脅威を発見可能です。
一方でSOARは、検知した脅威をあらかじめ定められた手順に沿って対応を自動化するものです。例えば、異常なログイン試行を検知した際に、SOARが自動で該当アカウントをロックするといった対応をとれます。これにより、インシデント対応の迅速化とセキュリティ担当者の負担軽減を実現します。
脆弱性診断
システムに潜むセキュリティ上の弱点、すなわち「脆弱性」を放置したままでは、強固なセキュリティ体制は構築できません。そこで重要となるのが、脆弱性診断です。これは、ネットワークやWebアプリケーションなどを検査し、サイバー攻撃の糸口となり得る問題点がないかを洗い出す仕組みを指します。
万が一攻撃が突破されて、その先のWebアプリケーションに脆弱性があると、攻撃者は侵入範囲を広げて被害が拡大してしまいます。ゼロトラストの多層防御をより強めるために、Webアプリケーション自体の健全性を定期的に確認する必要があるのです。
脆弱性診断は、攻撃を受ける前に弱点を発見し、対策を講じることで被害を未然に防いだり、最小限に食い止めたりする上で重要な役割を果たします。
中でもWebアプリケーションの診断に特化した対策がしたい場合は、AeyeScanをご検討ください。
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ゼロトラストセキュリティの課題と解決策
ゼロトラストセキュリティは非常に重要なセキュリティモデルですが、その導入や運用にはいくつかの課題が伴います。課題を解決するために、以下の2点を意識して取り組みましょう。
- 実現に向けた計画をしっかり立てる
- 組織一体となって取り組む
実現に向けた計画をしっかり立てる
ゼロトラストセキュリティは、特定の製品を導入すれば完成するわけではありません。組織のセキュリティに対する考え方を変える、継続的な取り組みとなるため、まず実現に向けた計画を慎重に立てることが不可欠です。
計画の第一歩として、自社が守るべき重要な情報資産は何か、現在のシステム構成はどうなっているのかを正確に把握する必要があります。その上で、どこから優先的に保護していくか順位を決定します。
すべてのシステムを一度にゼロトラストモデルへ移行するのは、コストや運用の面で大きな負担です。段階的に導入計画を立て、効果を確認しながら調整し、徐々にゼロトラストを根付かせていきましょう。
組織一体となって取り組む
ゼロトラストセキュリティの導入は、情報システム部門だけで完結するものではありません。経営層がその重要性を理解し、全社的な取り組みとして推進する必要があります。アクセス権限の設定や多要素認証の利用など、社員一人ひとりが日常的に関わる仕組みであるため、組織全体での理解と協力が不可欠です。
また、新しいセキュリティルールを形骸化させないためにも、定期的な研修などを通じて、組織全体のセキュリティ意識を高めることが重要です。全社一丸となって取り組む姿勢が、ゼロトラストを成功させる鍵となります。
ゼロトラストセキュリティの事例
実際にゼロトラストはどのように活用されているのでしょうか。とある銀行では、法人顧客向けの営業力強化策として、営業職員が場所を問わずに社内システムへアクセスできるモバイル環境の整備を進めていました。しかし、高いセキュリティが求められる金融機関として、安全なリモートアクセス環境をいかに構築するかが課題となっていたのです。
そこで同行は、ゼロトラストの考え方に基づいたネットワークアクセス機能を備えるサービスを導入しました。これにより、セキュアで安定したリモートアクセスが実現し、業務効率化と営業力強化につながっています。
とはいえ、ゼロトラストへ完全に移行するのは容易ではありません。既存の境界型防御を維持しながらゼロトラストの考え方を取り入れ、多層防御を構築するのが現実的なアプローチです。自社の状況に合わせて部分的に導入をはじめ、組織全体のセキュリティの強靭性を高めていきましょう。
まとめ｜ゼロトラストを理解してセキュリティ対策を実施しよう
ゼロトラストとは、「何も信頼しない」という原則に基づき、あらゆるアクセスを検証することで情報資産を保護するセキュリティの考え方です。テレワークやクラウドサービスの普及で、従来の境界型防御だけでは対応が難しくなった現代のビジネス環境において、その重要性はますます高まっています。
ゼロトラストを実現するためには、以下のような複数の対策を組み合わせて多層的な防御を構築することが求められます。
- IAM/IGA/MFA/SSOによる認証・認可の強化
- SWGによる通信の安全確保
- EPP/EDRによる端末防御と不審行動の検知
- SIEM/SOARによるログ監視と自動対応
- 脆弱性診断によるリスクの早期発見
サイバー攻撃は日々巧妙化しており、ゼロトラスト環境を構築した後も、継続的にセキュリティレベルを維持・向上させていく必要があります。自社のシステムに潜む弱点を定期的に洗い出し対策を講じるためには、脆弱性診断が非常に有効な手段です。
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