Javaの脆弱性とは、開発環境やフレームワーク・ライブラリなどに不具合があることが原因で、サイバー攻撃のリスクを高める欠陥のことです。
Oracleは年4回、Java SEを含む自社製品の定例の修正を公開しており、2026年10月にもJava SEの脆弱性55件が修正されました。また、2021年に問題となったLog4j(Apacheが開発するライブラリ)の脆弱性のように、Java本体ではなく依存ライブラリが狙われるケースも後を絶ちません。
脆弱性対策をしていないと、不正アクセスや情報漏えいなどのリスクを引き起こすため非常に危険です。さらに、開発現場での生成AI活用が進む中、生成AIによるコード生成時にセキュリティ考慮が不足し、新たな脆弱性が生まれる可能性も指摘されています。
従来のJava脆弱性に加えて、生成AI時代特有のリスクも含めて自社のWebシステムをチェックし、最適な対策を実施しましょう。
本記事では、Javaの脆弱性、実際に起こった問題、脆弱性のチェック・対策方法などについて解説します。プログラミング言語にJavaを採用している企業の方は、ぜひご一読ください。

- Javaの脆弱性とは
- 【最新】2026年10月のOracle Javaの修正とIPAの注意喚起
- Javaの脆弱性は多すぎる?
- Javaの脆弱性はどこにある?「実行環境」「依存ライブラリ」「Web/APサーバー」の違い
- Javaのサードパーティライブラリにおける重大インシデント(Log4jの教訓)
- JavaにおけるOSコマンドインジェクションのリスク
- Javaの脆弱性を狙った攻撃による影響
- Javaの脆弱性が公表されたときに確かめる手順
- Javaの脆弱性をチェックする2つの方法
- Javaの脆弱性に有効な対策
- 【導入事例】専門人材がいなくても、社内で定期診断を回せる体制へ
- まとめ|Javaに脆弱性がないか診断ツールでチェックしよう
Javaの脆弱性とは
Javaの脆弱性とは、開発環境・フレームワーク・ライブラリなどの不具合や設計ミスによって発生するセキュリティ欠陥のことです。Javaは多くのWebシステム・アプリの開発言語となっているため標的となりやすく、脆弱性を狙ったサイバー攻撃が後を絶ちません。
脆弱性が見つかる度に開発元が修正対応していますが、新たな脆弱性が発見されるため、すべての脅威から完璧に守ることは難しい状況です。サイバー攻撃から自社のWebシステム・アプリを守るには、脆弱性対策を行う必要があります。
Javaに脆弱性があると引き起こされるリスク
Javaの脆弱性によって引き起こされるリスクは、内部ネットワークへの侵入・データ改ざん・Webアプリの強制終了などです。Javaの脆弱性を放置すると業務に影響が出るのはもちろん、個人情報が流出するなど重大な事故につながる可能性があります。
セキュリティ事故によって失った企業の信用を取り戻すためには、長い時間を必要とします。Javaの脆弱性を原因とした被害を受けないためにも、自社のWebシステムに脆弱性があるか定期的にチェックすることが大切です。
【最新】2026年10月のOracle Javaの修正とIPAの注意喚起
Oracleは年4回、決まった月に修正を出します。修正が出たら、自社のバージョンが対象かをすぐ確かめましょう。
Oracleが定例の修正(Critical Patch Update)を公開
Oracleは2026年10月20日(米国時間)、定例の修正であるCritical Patch Update(CPU)を公開しました。Oracle製品全体で1,295件の修正が含まれ、そのうちJava SEの修正は55件です。55件のうち49件は、認証なしでネットワーク経由で悪用されうる脆弱性とされています。
Java SEの脆弱性のうち、深刻度を示すCVSS(共通脆弱性評価システム)の値がもっとも高いものは7.5でした。
今回の修正の対象となるJava SEのバージョンは、以下の通りです。
- Java SE 27
- Java SE 26.0.2
- Java SE 25.0.4.1
- Java SE 21.0.12.1
- Java SE 17.0.20.1
- Java SE 11.0.32.1
- Java SE 8 Update 503(503-perf)
上記のバージョンを使っている場合は、修正が適用されたバージョンへ更新してください。
※参考:Oracle「Oracle Critical Patch Update Advisory – October 2026」
IPAが「Oracle Java の脆弱性対策について(2026年10月)」を公開
10月21日には、IPA(情報処理推進機構)が「Oracle Java の脆弱性対策について(2026年10月)」を公開しました。IPAは、早急にセキュリティ更新プログラムを適用するよう呼びかけています。
IPAの注意喚起には呼びかけの強さに応じた区分があり、今回は「緊急」より一段下の「注意」です。ただし、区分が「注意」であっても更新が必要な点に変わりはありません。早めに対応しましょう。
CVSSの値は「管理者の権限で動かす」前提で計算
OracleはCVSSの値について、JavaアプレットやJava Web Startアプリケーションを管理者権限で実行する場合を前提に算出していると注記しています。管理者権限を持たない場合は、影響度が低く評価されることがあります。
ただし、一般の利用者の権限で動かしていても、システム内部への足がかりにされるおそれがあります。権限を引き上げる別の脆弱性と組み合わされ、最終的にサーバー全体を乗っ取られることもあるでしょう。そのため、一般の利用者の権限で動かしているからといって、放置してよいわけではありません。修正版が出たら、修正対象となったバージョンを自社で使用していないか、確認しましょう。
Javaの脆弱性は多すぎる?
Oracleが実施している定例セキュリティアップデートで2026年に発見されたJavaの脆弱性は、以下の通りです。
| 時期 | Java SEの修正の数 | Oracle製品全体の修正の数 |
|---|---|---|
| 2026年1月 | 11件 | 337件 |
| 2026年4月 | 11件 | 481件 |
| 2026年7月 | 19件 | 1,448件 |
| 2026年10月 | 55件 | 1,295件 |
※参考:Oracle「Critical Patch Updates, Security Alerts and Bulletins」
Oracleは発見された脆弱性に対応するため、1月・4月・7月・10月の年4回、定例の修正を公開しています。毎回Java SEの修正が含まれていることから、Javaは脆弱性が多すぎると感じる方もいるかもしれません。
一方で、修正の数が多いのは、Javaが多くのシステムで使われ、脆弱性の発見と修正が続けられている結果ともいえます。大切なのは、修正が出るタイミングを把握し、速やかに適用できる体制を整えておくことです。
国内では、IPAがOracleの定例の修正にあわせて、四半期ごとに注意喚起を出しています。2026年は4月22日・7月22日・10月21日に公開されました。最新の注意喚起は、IPAの「重要なセキュリティ情報」の一覧ページで確認できます。
Javaの脆弱性はどこにある?「実行環境」「依存ライブラリ」「Web/APサーバー」の違い
Javaの脆弱性は、実行環境・依存ライブラリ・Web/APサーバーの3か所にあり、修正の仕方がそれぞれ異なります。なお、依存ライブラリとは、アプリケーションが機能を実現するために組み込んで使う、外部プログラムのことです。
| 脆弱性の場所 | 例 | 修正の仕方 |
|---|---|---|
| Java実行環境(JRE / JDK / JVM)※Javaのプログラムを動かすための土台 | Oracle Java SE、OpenJDKなど | Javaのバージョンを上げる |
| 依存ライブラリ(サードパーティ製ライブラリ/フレームワーク) ※アプリに組み込んで使う外部の部品 | Log4j、Spring、Apache Strutsなど | ライブラリのバージョンを上げる |
| Web/APサーバー(サーブレットコンテナ)※Webアプリケーションを動かす基盤 | Apache Tomcat、Oracle WebLogic Serverなど | サーバーのソフトを更新する |
ここで押さえておきたいのは、Java実行環境を更新しても、依存ライブラリやWeb/APサーバーが古いままだと脆弱性は残るという点です。たとえば、Oracleの定例の修正でJava SEを更新しても、Log4jやApache Tomcatの修正はそれぞれの開発元から別に公開されます。3つの場所それぞれについて、使っているバージョンを確かめる必要があります。
2026年に実際に悪用が確認されたJava周りの脆弱性
米国のCISA(サイバーセキュリティ・社会基盤安全保障庁)は、実際に悪用が確認された脆弱性の一覧である「Known Exploited Vulnerabilities Catalog」を公開しています。2026年には、Java周りの脆弱性として次のものが追加されました。
| 追加日 | 対象 | 場所 | CVE番号 |
|---|---|---|---|
| 8月4日 | Apache Tomcat | Web/APサーバー | CVE-2026-34486 |
| 8月24日 | Oracle WebLogic Server Proxy Plug-in | Web/APサーバー関連 | CVE-2026-21962 |
| 10月8日 | Apache Struts | 依存ライブラリ | CVE-2016-3081 |
Apache Strutsの脆弱性(CVE-2016-3081)は2016年に公表されたものですが、10年が経った今も悪用が確認されています。古いバージョンのライブラリを使い続けているシステムは、今も攻撃の対象になっているということです。
Log4jのような依存ライブラリの脆弱性を会社のすべてのWebサイトで把握するには、まずどこにどんなWebサイトがあるかを把握することが出発点になります。部署ごとに立ち上げたサイトや、キャンペーン用に一時的に作ったサイトが管理から漏れていると、脆弱性が公表されても確認の対象に入りません。
AeyeScanのWeb-ASM機能は、管理しきれていないWebサイトやアプリ、APIなど未把握の攻撃面を発見し、検出したWeb資産の重要度とリスクの深刻度を自動で可視化します。抜け漏れのない脆弱性対策を実現したい方は、こちらのページをご覧ください。
Javaのサードパーティライブラリにおける重大インシデント(Log4jの教訓)
Java実行環境が最新でも、依存ライブラリに脆弱性があれば攻撃されます。Log4jはその代表例です。
2021年に大きな話題となった「Log4j」の脆弱性は、Java実行環境ではなく、依存ライブラリの脆弱性です。Log4jはApache Software Foundationが開発しているオープンソースのライブラリで、Oracle製品の欠陥ではありません。
多くのニュースサイトにも取り上げられ、大きな話題となったLog4j。ここでは、Log4jの脆弱性とは何か、影響範囲はどの程度だったのかについて解説します。
Log4jの脆弱性によってログからあらゆる攻撃が可能に
2021年12月、米Apacheが提供しているJava用のログ出力ライブラリ「Log4j」に脆弱性が発見されました。最初に発見された「Log4Shell」という脆弱性は、ログの一部を変数化する「Lookup」機能を悪用して攻撃を仕掛けるというもの。細工した文字列を送付してLog4jがログとして記録することで、悪意あるコマンドが実行可能になります。
送付する文字列によってデータの消去や情報の盗取など、あらゆる攻撃が可能になってしまう状態でした。Log4Shellは攻撃のしやすさからCVSSのスコアは最高の10.0、深刻度は「緊急」と判断されています。
Log4jによる被害の影響範囲
ログ収集機能を備えたWebシステムは多く、サーバー・ゲーム・組み込みシステムなどあらゆるジャンルのWebシステムにLog4jの影響がありました。多くの企業がLog4jを採用していたのは、Log4jがオープンソースとして公開されているライブラリであったためです。全世界で売上1位を獲得しているゲーム「Minecraft」もLog4jを使用しており、大きな注目を集めました。
Log4jの事例に学ぶ深刻な脆弱性への対応策
過去に起きたLog4jの脆弱性の影響は収束していますが、将来、同様の脆弱性が出ないとも限りません。今後、深刻度が高い脆弱性が発生した場合に想定される被害や、それに対する対処方法を確認しておくことはとても大切です。
Log4jについてわかりやすくまとめている「Log4jの脆弱性|想定される被害とその対策をわかりやすく解説」を参考に、改めて対応策を確認しておきましょう。
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JavaにおけるOSコマンドインジェクションのリスク
Javaの脆弱性にOSコマンドインジェクションの脆弱性が掛け合わさると、攻撃の影響範囲と深刻度がさらに拡大します。OSコマンドインジェクションとは、Webアプリケーションの入力値に不正なOSコマンドを紛れ込ませ、サーバー上で任意のコマンドを実行させる攻撃手法です。
例えば、Log4jのようなJavaライブラリの脆弱性を悪用してシステムに侵入した攻撃者が、OSコマンドインジェクションの脆弱性を利用して、サーバー上で任意のコマンドを実行したり、制御権を獲得してしまう可能性があります。
最近では、JavaベースのWebアプリケーションに生成AIを使ってコード作成する事例も増えていますが、OSコマンド実行部分のセキュリティ考慮が不足しがちです。脆弱性によるリスクを理解してしっかり対策しないと、いずれ大きな問題に発展しかねません。
OSコマンドインジェクションへの対策は「OSコマンドインジェクション|仕組みと脅威、効果的な対策を解説」で詳しく解説しているので、内容を確認しておきましょう。
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Javaの脆弱性を狙った攻撃による影響
Javaの脆弱性を突かれると、データの不正な操作・閲覧やシステムの乗っ取りにつながります。
インターネットを通じてWebシステム・サービスを提供する限り、攻撃対象として狙われることになります。セキュリティ対策が不十分だと、データの操作・閲覧やシステムを乗っ取られる可能性があり大変危険です。
ここでは、外部からの攻撃によって具体的にどのような影響があるのか解説します。
不正にデータを操作・閲覧される
重要なデータへのアクセス・処理を実行する箇所において、入力された値を検証する仕組みに不備があると、不正なデータ操作が行われる可能性があります。不正なデータ操作は、企業の評判を落とす・マルウェアなどのウイルスに感染させるなどを目的に行われます。Javaのコードが書き換えられたり、重要なファイルが削除されたりすれば、企業を揺るがす問題へと発展するでしょう。
また、データそのものは操作できなくても、外部からのアクセスが未許可の領域に侵入され、不正にデータを読み取られる可能性もあります。企業の機密情報や個人情報が不正に閲覧されれば、外部に情報が流出して大きな損害となります。
システムが乗っ取られる
Javaの脆弱性が突かれてウイルス感染すると、第三者にシステムを乗っ取られることがあります。感染したシステムは遠隔から操作できるようになり、任意のコードを実行するとデータの改ざんや情報漏えいが可能になります。
また、システムが乗っ取られることで、犯罪の踏み台に利用される可能性もあるでしょう。踏み台にされると、攻撃の発信源や不正アクセスの中継地点に利用されるなど、さまざまな犯罪に悪用されるため注意が必要です。
Javaの脆弱性が公表されたときに確かめる手順
脆弱性が公表されたら、自社の構成の一覧を対象のバージョンと照らし合わせ、該当した場合は更新しましょう。
自社のWebアプリが攻撃される状態か確かめるには、次の手順で進めます。
- 構成の一覧を用意する
自社のシステムで使っているJava実行環境のバージョン、依存ライブラリ、Web/APサーバーの一覧を持っておきます。一覧がない場合は、この機会に作りましょう。 - 対象のバージョンと照らし合わせる
OracleやIPAの発表にある「対象のバージョン」と、手順1の一覧を照らし合わせます。 - 対象なら更新する
該当するものがあれば更新します。すぐに更新できない場合は、公開範囲を絞るなど、開発元が示す回避策を確かめてください。 - 更新後の動作、ほかの脆弱性を確かめる
更新のあと、Webアプリが正しく動くか、ほかの脆弱性が残っていないかを確かめます。
なお、Java実行環境や依存ライブラリに潜む既知の脆弱性と、Webアプリケーションの作りに原因がある脆弱性とでは、確かめ方が異なります。
| 脆弱性の種類 | 例 | 主な確かめ方 |
|---|---|---|
| Java実行環境・依存ライブラリ・Web/APサーバーの既知の脆弱性 | Oracle Java SEの脆弱性、Log4Shellなど | 使っているバージョンを、公表された対象のバージョンと照らし合わせる |
| Webアプリの作りに原因がある脆弱性 | SQLインジェクション、OSコマンドインジェクションなど | Webアプリの脆弱性診断で確かめる |
Javaの既知の脆弱性は、Webアプリケーションの脆弱性診断をすれば必ず見つかるものではありません。バージョンの照合とWebアプリケーションの診断を組み合わせ、両方の面から確かめることが大切です。
Webアプリケーションの作りに原因がある脆弱性を確かめる方法として、クラウド型Webアプリケーション脆弱性診断ツール「AeyeScan」が挙げられます。専門知識不要・対象URLを登録するだけで診断を始められます。詳細はこちらからご確認ください。
Javaの脆弱性をチェックする2つの方法
Javaの脆弱性をチェックする方法には、「脆弱性情報データベース」と「脆弱性診断」があります。前者はバージョンの照合に、後者はWebアプリケーションの作りに原因がある脆弱性の確認に役立ちます。
Javaに脆弱性があってもすぐ気づけないケースが多いため、「脆弱性が発覚してから対応すればよい」という考えは非常に危険です。実際、Log4jの脆弱性問題では、「どの部分でLog4jを使用しているか」「攻撃を受けている場所はどこか」ということを特定するのが困難でした。
企業の機密情報や個人情報を守るためには、まずセキュリティの脆弱性を見つけることが大切です。公式サイトや脆弱性診断を活用し、定期的にJavaの脆弱性をチェックしましょう。
方法1. 脆弱性情報が確認できる公式サイトを確認する
脆弱性情報データベースを利用することで、Javaの脆弱性に関する情報や対策方法を確認できます。日々新しい脆弱性が発見されているため、定期的に最新情報をチェックすることが大切です。
脆弱性情報を確認できる主な脆弱性情報データベースは、以下の4つがあります。
- Oracleのセキュリティアップデート情報
Oracle製品に関するアップデート情報・セキュリティ警告などが確認できる。 - CVE
サイバーセキュリティの脆弱性に固有の名前や番号を付与しており、辞書のように検索できる。 - NVD
アメリカ国立標準技術研究所(NIST)が運営している脆弱性データベースで、脆弱性の詳細を検索できる。 - JVN
日本で利用されているソフトウェアの脆弱性情報を提供しているデータベースで、対策情報を検索できる。 - IPA
Oracle Javaの定例の修正など、重要な脆弱性についての注意喚起を一覧で確認できる。
脆弱性情報データベースを活用し、自社のWebシステムに関連する情報を収集するようにしましょう。
方法2. 脆弱性診断を活用する
脆弱性診断は、Webアプリ・OS・ネットワークなどに脆弱性がないかどうか、疑似的な攻撃を行うことで検証するセキュリティ対策方法です。診断対象において脆弱性がないか網羅的にチェックしてくれるため、簡単に問題を検出できます。診断結果レポートを参照して脆弱性の詳細が理解できれば、具体的に実施すべき対策について検討を進めやすくなります。
Javaの脆弱性対策では、Webアプリケーション脆弱性診断の実施がお勧めです。Webアプリケーションの脆弱性診断のやり方には、ツールを使った方法と手動で行う方法があります。それぞれ特徴やメリットが異なり、2つの手法を組み合わせることでセキュリティをより強化できます。診断の目的や予算に合わせて使い分けるとよいでしょう。
自社システムのセキュリティ状況を確認することで、サイバー攻撃によるリスクを未然に防げます。脆弱性診断ツールは、診断員による手動診断よりも安価でスピーディーに問題を検知できるため、費用対効果が高いことがメリットです。
サイバー攻撃の手法は多様化しており、インターネットに接続している以上いつ被害に遭ってもおかしくありません。セキュリティ対策の第一歩として、脆弱性診断ツールの導入を検討しましょう。
脆弱性診断ツールを比較する際は、検知の精度に加えて、継続的に無理なく運用できるかどうかも大切です。クラウド型Webアプリケーション脆弱性診断ツール「AeyeScan」は、AIによって自動で診断シナリオを組み立てるため、専門の診断員がいなくても社内で診断を進められます。主な特徴は、次の3点です。
- 専門知識不要・10分で診断開始
- 最短即日で結果を確認できる
- OWASP ASVS(Webアプリのセキュリティ要件をまとめた国際的な基準)に沿った診断項目
ただし、Webアプリの診断で確かめられる範囲には限りがあります。Java実行環境や依存ライブラリの既知の脆弱性は、バージョンの確認と組み合わせて確かめましょう。
AeyeScanでは診断回数を気にせず利用できる定額プランや、導入前に操作性を確かめられる無料トライアルもご用意しています。詳しくはプランページをご覧ください。
▼AeyeScanで脆弱性診断を内製化したい方はこちら
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Javaの脆弱性に有効な対策
Javaの脆弱性に有効な対策には、「最新バージョンへのアップデート」と「WAF導入」があります。どちらか一方のみ実施するのではなく、両方取り入れてセキュリティ対策を強固にすることが重要です。
以下で解説するアップデート・WAFの重要性を理解し、実際に対策を実施しましょう。
Javaを最新バージョンにアップデートする
Javaの脆弱性に有効な対策の1つ目は、Javaをアップデートして最新バージョンを使用することです。脆弱性対策で重要なのは外部から内部システムに侵入する隙をなくすことで、隙を作らないための基本的な対策がアップデートになります。Java実行環境だけでなく、依存ライブラリやWeb/APサーバーも忘れずに更新しましょう。
最新バージョンを確認する際は、必ず一次情報を参照しましょう。Oracle Java SEならOracle、OpenJDKのディストリビューションならそれぞれの提供元の公式情報が一次情報にあたります。二次・三次情報だと情報が古かったり、内容に誤りがあったりする可能性があります。
また、最新バージョンのダウンロードは公式サイトから行うことも重要です。公式サイト以外からダウンロードするとウイルス感染するリスクがあるため、必ず公式サイトであることを確認しましょう。
サポート期限も確認する
アップデートとあわせて確認したいのが、使っているバージョンのサポート期限です。サポートが終わったバージョンには修正が出なくなるため、新たに見つかった脆弱性が残り続けてしまいます。
Oracle Java SEの主なバージョンのサポート期限は、以下の通りです。
| バージョン | Oracleの通常サポートの期限 | Oracleの延長サポートの期限 |
|---|---|---|
| Java SE 8 | 2022年3月(終了) | 2030年12月 |
| Java SE 11 | 2023年9月(終了) | 2032年1月 |
| Java SE 17 | 2026年9月(終了) | 2029年9月 |
| Java SE 21 | 2028年9月 | 2031年9月 |
| Java SE 25 | 2030年9月 | 2033年9月 |
| Java SE 29 | 2032年9月 | 2035年9月 |
※参考:Oracle「Oracle Java SE Support Roadmap」
すでに通常サポートが終了しているものもありますが、これはOracle社の商用サポート(Oracle JDK)の話です。多くの企業は、Amazon Corretto、Eclipse Temurin、Red Hat OpenJDKなど、無料のOpenJDKを使用しています。サポートの方針はそれぞれ異なるため、各社のサポート期限を確認してください。
なお、IPAも、Oracle Javaを商用で使う組織に対して、ライセンスを確認したうえで有償サポートなどを検討するよう案内しています。
WAFを導入する
Javaの脆弱性に有効な対策の2つ目は、WAFを導入して外部の攻撃を遮断することです。WAFとは、Webシステム・アプリの脆弱性を悪用する攻撃を検知し、自動で防御するセキュリティ対策製品のこと。Log4jのようなJavaの脆弱性が見つかっても、修正バージョンを適用するまでの間、攻撃を防ぐ手助けになります。
WAFと似たセキュリティ対策に「ファイアウォール」がありますが、ファイアウォールとWAFの役割は異なります。ファイアウォールは通信を制御して不正アクセスなどを防ぐのが役割で、通信の中身までは確認しません。一方で、WAFは通信の中身までチェックし、他のセキュリティ対策で防げなかった攻撃を検知して被害の拡大を防ぎます。
WAFを導入すれば、SQLインジェクション・クロスサイトスクリプティングなどの攻撃を防ぐことも可能です。データの改ざんや情報漏えいのリスクを減らすために、WAFを検討するとよいでしょう。
【導入事例】専門人材がいなくても、社内で定期診断を回せる体制へ
Javaや関連ライブラリのアップデート、WAFによる防御に加えて、Webアプリケーション自体に脆弱性がないか継続的に確認することも重要です。しかし、診断を外部へ都度依頼していると、コストや工数の問題から十分な頻度で実施できない場合があります。そこで参考になるのが、脆弱性診断を内製化した企業の事例です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 導入目的 | ・外部ベンダーへの都度依頼から脱し、高頻度で診断できる体制を整える ・各事業会社の担当者が現場で自ら診断を回せる状態をつくる |
| 導入前の課題 | ・1回の診断で100万円を超える場合もあり、コスト面で頻度を上げにくい ・ベンダーとの日程調整や事前準備に時間がかかり、着手まで1ヶ月近く要することもあった ・公開済みサイトの定期診断まで手が回らず、潜在リスクを把握しづらい |
| 導入後の成果 | ・定期診断をルール化し、現場主導で診断回数を確実に増やせた ・複数ドメインでも追加費用が発生せず、外部委託と比べて大きなコスト削減を実現 ・グループ各社のセキュリティ状況を一覧化し、経営陣へ毎月報告できる体制を構築 ・画面キャプチャ付きレポートにより、外部委託時と遜色ない品質を確保 |
生活関連サービスを多角的に展開する某企業グループでは、各事業会社が運営するWebサイトの脆弱性診断を持株会社の情報システム部が窓口となり、外部ベンダーへ都度依頼していました。しかし1回あたり100万円を超える負担が生じる場合もあり、日程調整や準備を含めると実施までに1ヶ月近くかかるケースも。新規公開時や大きな改修時には診断できていたものの、すでに稼働中のサイトを定期的にチェックするところまでは手が届いていませんでした。
そこで同社が選んだのが、AIがサイト構造を自動で探索するクラウド型Webアプリケーション脆弱性診断ツール「AeyeScan」です。セキュリティの専門人材でなくても設定から診断まで進められる操作性、自動巡回で生成される画面遷移図によって診断対象を事前に確認できる仕組み、複数ドメインでも追加費用がかからない料金体系が決め手となりました。ガイドラインの策定と担当者向けレクチャーを経て現場主導の運用へ移行した結果、診断頻度は着実に向上。グループ各社のセキュリティ状況を一覧で可視化し、経営陣へ毎月報告できる体制も整っています。
運営するWebサイトが事業ごとに分散している企業ほど、現場で無理なく回せるツールの効果は大きくなります。AeyeScanの導入事例をもっと知りたい方は、以下をご覧ください。
▼AeyeScanの導入事例をもっと見る
まとめ|Javaに脆弱性がないか診断ツールでチェックしよう
Javaに脆弱性があると、Webアプリが強制終了したり、データが改ざんされたりするリスクがあります。Javaの脆弱性は、Java実行環境・依存ライブラリ・Web/APサーバーのそれぞれで見つかっており、Log4jのように依存ライブラリが狙われるケースも少なくありません。
さらに近年は、セキュリティを考慮しないまま生成AIを使ってコード生成することで、思いがけない脆弱性を生むリスクも増加しています。Oracleは年4回、定例の修正を公開しているので、修正が出たら自社が使っているバージョンが対象かをすぐ確認しましょう。
Webアプリケーションの作りに原因がある脆弱性は、脆弱性診断で確かめるのが有効です。バージョンの照合と脆弱性診断ツールによる診断を組み合わせれば、脆弱性の見落としを減らせます。
外部からの攻撃による被害を受けないためにも、従来のセキュリティ対策に加えてAI時代に対応した包括的なセキュリティ対策を行いましょう。AIを活用したWebサービスのセキュリティ対策にご関心をお持ちの方は、AeyeScanの資料をダウンロードしてご確認ください。
著者:榊原敦子(シニアカスタマーマーケティングマネージャー)




